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2017 Sep.8
for Bright Future! Vol.13

〈REIT・バランス型・その他資産〉
投資信託のメリット・デメリット

〈REIT・バランス型・その他資産〉投資信託のメリット・デメリット

金融商品には預貯金、株式、債券のほか、多種多様なものがあります。なかでも投資信託は、身近な商品の一つだと言えるでしょう。投資信託は多くの投資家から集めた資金を一括運用し、定期的にその成果を分配する商品です。大きく分類すると、国内株式型、海外株式型、国内債券型、海外債券型、国内REIT型、海外REIT型、バランス型などのタイプに分けられます。今回は、その中からREITやバランス型、また株式や債券、REIT以外の資産に投資する投資信託についてご紹介します。

REITのメリット・デメリット

不動産投資信託(REIT)とは、投資家から集めた資金でビルや賃貸住宅などの不動産を資産運用会社が購入し、そこから得られた家賃収入や売却益を投資家に分配するファンドのことです。現在、東京証券取引所(東証)に58銘柄が上場しています(2017年7月時点)。このほか、国内外の複数のREITへ投資する投資信託も販売されています。

REITの最大のメリットは、相対的に高い分配金利回りを安定的に実現してきた点にあります。2017年6月の東証REIT全体の平均分配金利回り(時価総額による加重平均)は約4%となっていて、約10年前の2007年7月でも約3.2%を確保しています。東証1部の株式配当利回りは2017年6月時点で約1.7%、10年国債利回りは2017年6月時点でほぼ0%ですので、REITの利回りの高さが窺えます。

REITには少額の資金かつ手軽に、不動産の分散投資を行なえるメリットもあります。物件によりますが、都内のマンション一室を購入するだけでも数千万円が必要と言われています。個人が10か所に分散投資するためには、少なくとも数億円の資金が必要になり、物件運用にも労力がかかることになります。しかし、REITであれば、不動産のプロが、多くの投資家から集めた資金で複数の物件を購入し、物件運営を行なってくれるのです。

REITのデメリットは、不動産市況や不動産賃貸市場の動向、金利や経済見通し、各ファンドの運用成績に対する期待などさまざまな要因の影響を受け、基準価格が変動する点です。

またREITには、地震・火災などによる投資物件の損壊や、経済情勢の変化に伴い運用状況が急激に悪化して、最悪の場合は元本の全額を失うリスクなどがあります。リーマン・ショック直後には、市況の悪化で運営が立ち行かなくなり、民事再生法の適用を受けて、最終的に救済合併されたREITもありました。

バランス型ファンドのメリット・デメリット

バランス型の投資信託(バランス型ファンド)とは、ひとつの投資信託のなかで国内株式、国内債券、海外株式、海外債券など複数の異なる資産に分散投資するファンドのことです。

値動きや地域が異なる資産をバランスよく保有する場合が多いため、運用成績が極端に悪化する可能性が低いことがメリットです。逆にいえば、投資対象を絞らないため機会損失が生じる(儲け損なう)リスクのある点がデメリットになります。もちろん元本保証でもありません。

また、多くのバランス型ファンドは、一定の基本方針(組入比率)に沿って、定期的にポートフォリオを見直す仕組み(リバランス)が付いています。たとえば、国内株式25%、国内債券25%、海外株式25%、海外債券25%を基本方針とするバランス型ファンドが、金融市場の変動により、国内株式30%、国内債券20%、海外株式30%、海外債券20%の組入比率となったとします。

リバランス機能が付いていると、ある一定期間経過後に、元の基本方針に組み替えてくれるのです。リバランスはファンド側が行なってくれるので、基本的に個人投資家は何もする必要はありません。また、場合によっては、金融市場の展開をみて、上記の「基本方針」を自動的に変更(リアロケーション)してくれるファンドもあります。ただ、自動的に調整してくれる分、保有時の手数料(信託報酬等)が高めに設定されていることが多いのが、デメリットです。

その他の資産のメリット・デメリット

国内株式型、海外株式型、国内債券型、海外債券型、国内REIT型、海外REIT型、バランス型に分類されない投資信託はその他の資産と呼ばれています。金や原油などに投資するファンドが挙げられます。今回、その他の資産の中で取り上げたいのが「金」です。人類は、はるか昔からその輝きに魅了されてきました。

最大の特徴はその希少性でしょう。これまで採掘された金の総量は、オリンピック公式プール約4杯分しかないと言われています。その希少性や、燃えたりさびたりしないという不変性、加工しやすいという特性などから、昔は通貨の代わりとして使用されたり、近代になっても貨幣の価値の裏付け(金本位制)として使用されたりしてきました。

金自体はお金(利息や配当など)を生まないのがデメリットですが、一般的に、経済危機や金融不安が起こった際、金の価格は上昇します。そのため、資産の一部に組み込んでおくと、何かあったときのリスクヘッジになると言われています。

金融資産のリターンは、リスクに比例して増減します。高いリターンを期待できる背景には大きなリスクがあり、低リスクであれば大きなリターンを得られません。運用資産の選択に当たっては、ポートフォリオ全体のリターンとリスクのバランスを図ることが大切です。

  • 本記事は、金融商品の勧誘・販売等を目的としたものではありません。
  • 投資等に関する最終決定は、お客さまご自身の判断でなされるようお願いします。

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