40代の平均世帯所得は686.9万円！

まず平均的な40代のお給料（年収）について確認してみましょう。厚生労働省の「平成27年国民生活基礎調査」では、約9,000世帯（うち有効回答約6,700世帯）を対象に所得状況を調べています。年齢階層別の平均値をみると、もっとも高いのは世帯主が50代の家庭の768.1万円で、40代はそれに次ぐ686.9万円でした。

世帯主の年齢階級別１世帯当たりの平均所得金額

出典：平成27年国民生活基礎調査

全世帯の平均所得は、ピークだった1994年（平成6年）の664.2万円を122.3万円下回る541.9万円でした。中央値（所得を低いものから高いものへと順に並べて2等分する境界値）は427万円となり、実際は平均541.9万円未満の世帯が61.2％を占めていました。

1,000万円以上の世帯は12.2％にとどまり、2,000万円以上は1.0％に過ぎませんが、中央値が平均値より低いということは、少数の高額所得世帯が平均値を引き上げているということです。特に2,000万円以上の上位1.0％の世帯が平均を引き上げていることが予想されます。

たとえば身長のように、大体の幅で収まる統計を見るときは平均値を使っても現実と大きく乖離することは少ないですが、所得のように何十倍や何百倍と差がつく可能性がある統計を確認するときは、平均値だけに着目すると真実を見誤ることがありますので注意が必要です。

17歳以下の子どもを扶養している世帯の平均所得は712.9万円でした。末子が3歳未満の世帯の643.1万円がもっとも低く、同15～17歳の807.9万円が最高です。年齢階層別の所得とあわせてみると、平均的な40代世帯並みの所得がなければ、子育ては難しいという状況がうかがえます。

40代は何にお金をいくら使っているの？

40代の家計支出

出典：2015年の総務省統計局「家計調査年報」

次に平均的な40代が何にお金を使っているか見ていきましょう。2015年の総務省統計局「家計調査年報」によれば、世帯主が40代の2人以上世帯の消費支出は前年比実質2.1％減の約31万9,000円でした。詳しい内容は上のとおりです。最もお金を使っているのは、食費で76,626円（24.0％）。ちなみに食費は、どの世代でも25%前後を占めていて、最大の支出項目になっています。

次に多いのは交通・通信費48,843円（15.3％）で、3番目は教養・娯楽費33,961円（10.6％）、4番目は教育費27,545円（8.6％）、5番目は水道光熱費23,422円（7.3％）…といった具合になっています。

ここで注目したいのは、教育費27,545円（8.6％）の高さ。30代の教育費は12,490 円（4.7％）、50代は22,265 円（6.5％）、60代は1,962円（0.7％）となっているので、40代の負担の重さが際立っています。どこかにそのしわ寄せがきているのでしょうか…？

その答えは交際費にありました！ほかの世代と比べると40代の交際費は13,466円（4.2％）と、最低の支出割合に。管理職などを任されるようになって、仕事のストレスも増えそうな（！？）40代ですが、自身の交際費を削って、子どもの教育費に回していることがうかがえます。お子さんへの愛情が感じられますね！

40代の持ち家比率は77％！

人生のなかでも最も高額な買い物の一つといわれる住宅についてもみていきましょう。同じく2015年の総務省統計局「家計調査年報」によれば、40代世帯の持ち家率は77.2％です。ただ、この統計は2人以上の世帯の世帯主が40代の持ち家率ですから、40代全ての平均ではなく、独り身の40代などは除外された統計であることに注意が必要です。

世帯主の年齢階級別持ち家率

出典：2015年の総務省統計局「家計調査年報」

持ち家率は40歳未満、40～49歳、50～59歳、60～69歳、70歳以上の順に綺麗に上昇しています。70歳以上だと93.0％、全世帯平均でも83.7％であり、日本の家計（二人以上の世帯）には、いまだにマイホーム購入という文化が根付いていることが分かります。

一般的なサラリーマンの定年が再雇用期間も含め65歳であることと、住宅ローン期間が最長35年であることを踏まえれば、40代はマイホームを購入するのには良いタイミングといえるでしょう。事実、40歳未満の持ち家率は55.0％ですので、40代の77.2％は大きく数値が上昇しています。

40代の家計戦略では「教育」と「住宅」がカギになります。なぜなら、この2つは支出額が多いとともにコントロールの余地が大きいからです。とくに住宅は子どもの成長、定年退職、I・Uターンの可能性など、ライフステージの変化を視野に入れたプランを練ることが大切です。

いかがでしたでしょうか？今回紹介した所得はあくまで平均ではありますが、一つの目安として、ぜひ今後の家計戦略に役立ててください。

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