『あまちゃん』から「Amazon」まで。「ドローン」って？

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by Don McCullough

ドローンとは広く無人飛行機のことを意味しています。iPhoneで操作できる安価なラジコンヘリ「AR.Drone」の発売により、ガジェット好きな人たちの注目を集めたドローンですが、「メイカーズムーブメント」の立役者であり米『WIRED』名誉編集長でもあるクリス・アンダーソンが、その関連技術を扱う企業を設立したことで、広くIT分野を中心としたムーブメントとなりました。そしてドローンは、ガジェット好きやIT業界の間での流行にはとどまらず、世界中の市民のすぐそばにある身近な存在になろうとしています。

例えば昨年話題になったドラマ『あまちゃん』でもドローンは活躍しています。灯台へ続く堤防を走るヒロインを上空から追いかけるオープニング映像は、ドローンにカメラを取り付けて撮影したと言われています。ヘリをチャーターしての空撮は莫大な予算がかかる上、プロペラが大きな風を巻き起こすため、あのような海面近くでの撮影はできません。しかし小型のラジコンヘリならば、安価な予算で、これまでできなかった撮影ができるようになるのです。ドローンを語る上では、この「小型」「安価」が大きなキーワードになります。

ドローンが商品を配達!? ネット通販が変わる

シリコンバレーの起業家を中心に、ドローンは単なる流行ではなく、私たちの生活を変えてしまう大きな可能性があると考えられています。そんな予想や期待のひとつが、流通革命です。

ネットショッピングの最大手といえば、Amazon。Amazonが提供する既存のサービスとドローンの組み合わせと聞いて、あなたはどんなことを想像しますか？そう、ドローンが商品の配達をしてくれるのです。ではドローンが配達することでどんなメリットがあるのでしょうか。

ひとことで言えば「道路を使わずに自由に配達できる」ということ。ドローンなら、道路のルートに従う必要がなく直線距離で移動が可能で、さらには渋滞に巻き込まれることもありません。結果的に大幅に時間を短縮し、わずか30分程度で商品の配達が可能になると言われています。そんな画期的なサービスが「Amazon Prime Air」。まだ実際にはスタートしていませんが、早ければ2015年にスタートする計画とのことです。「エイプリルフールネタじゃないのか？」とネット上では話題となりましたが、いたって大真面目な計画で、現在は米連邦航空局の認可待ちになっているようです。

そしてそんなドローンによる流通革命が起ころうとしているのは、アメリカだけではありません。オーストラリアでは、大学教科書のレンタルや販売を行うZookalという企業もドローンを使った教科書宅配サービスを開始する予定とのことです。利用者がGPS経由で設定した位置情報を目印に、ドローンがそこまで辿り着くというシステムです。驚くべきはその速達性で、なんと注文から2～3分ほどで商品が手元に届くそうです。とはいえ、こちらもやはり法整備が必要で、現在は豪民間航空安全局（CASA）に認可取得の働きかけをしている段階です。

これまで紹介してきた事例で使用されているドローンは、すべて空を飛ぶ小型ラジコンヘリ（多数のプロペラを要するマルチコプター）でしたが、ドローンの活用は空だけにとどまりません。高級車ブランドであるロールスロイスの船舶部門は、ドローン船「Maritime Unmanned Navigation through Intelligence Networks」を開発中です。陸上のパイロットが、無人船舶に設置された監視カメラ経由の映像を確認し、目的地まで操縦することで、大幅な人件費の削減が期待されているだけでなく、さらには海賊対策や座礁時の人命保護にもなると期待されています。

GoogleとFacebookが、ドローンでインターネットを拡張させる

ドローンに注目している大手IT企業はAmazonだけではありません。あのGoogle、そしてFacebookですら、ドローン関連企業の買収合戦をしているのです。2014年にGoogleがFacebookと争い、買収することに成功した企業が「Titan Aerospace」。大気圏衛星と呼ばれる超高空ドローンを扱うスタートアップ企業です。

この「Titan Aerospace」のドローン技術を、Googleは何に利用するのか？それは気球を使ったWi-Fi提供プロジェクト「Project Loon」の拡張と言われています。この「Project Loon」は気球を利用し、通信インフラが整っていない途上国にインターネットを提供するプロジェクトで、気球が適していない環境においてはドローンを用いることで、提供範囲を広げられると言われています。さらには、Google Mapの空撮にも利用されるのではないかといった予測もあるようです。

一方そのGoogleとの買収合戦に負けたFacebookが何を考えていたかというと、やはり途上国へのWi-Fi提供だったと言われています。というのも、Facebookは発展途上国のインターネット普及を目的とした「Internet.org」というイニシアチブを結成しており、そのインターネット普及手段として、ドローンや衛星を利用する方針だと表明していたのです。

以上、ドローンの建設的な利用について紹介してきましたが、その成り立ち上、負の側面があることも事実です。そもそも第一次世界大戦時から兵器として構想されていた「無人機」は、今では「MQ-1プレデター」を筆頭に実戦配備されています。アメリカではこれにより兵士を削減するという計画も進行しているようですが、人道的な問題や、ドローン操縦士が高確率でPTSD（心的外傷後ストレス障害）を発症することも問題となっています。

そういった「兵器としてのドローン」にはもうひとつ大きな問題があります。「MQ-1プレデター」のようなドローンは非常に高額ですが、今後「小型」かつ「安価」なものが普及するようになると、テロリストさえも、ドローンを使った戦闘が可能となり、世界中に戦場を作れるようになる、という懸念です。実際に、中国には独自の安価なドローンを開発し、他国への輸出を行う計画があるとの報道もあります。

どんな技術も、それを利用する人、社会によって、結果は様変わりします。ドローンによる配達サービスが法整備待ちであるように、今はまだドローン活用における準備段階です。今後どういった法整備が行われ、どんなサービスが生み出されるのか、注目していきたいですね。

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文　照沼健太